お金 - New Yorkの片隅で気ままに綴る

January 20, 2026

FIREへの道のり in ニューヨーク

前回の資産形成振り返りブログでも書いたとおり、昨年10月に長年働いた会社を退職しました。ちょうど齢50にしての決断でした。今後については考え中で、リタイア生活を始めます！とは言えないのですが、FIRE（Financial Independence, Retire Early）のために必要な金融資産額には到達したと判断しました。そこで、FIREを目指してきたこれまでの道のりを振り返り、自分なりの反省点、また今後のことについて書きたいと思います。 FIREに向けた資産形成「FIRE」という言葉を初めて聞いたのは2018年頃でした。会社の同僚と話をしている中で、早期に経済的自立の達成を目指すFIREという生き方を知り、昔から何となく「いつか不労所得で生きていけるようになればいいな〜」と夢見ていたことを思い出しました。それまでにも株式投資はやっていたのですが、その時々で得た情報や適当な気分で売買をしている感じだったので、もっと計画性を持って投資を仕組み化していこうと決めました。まずは米国株インデックス（いわゆるS&P500）のETFの定期的な購入（ほぼ積み立て）を進めました。しばらくして、不労所得を積み上げたい思いから高配当・連続増配株・ETFや債券への投資にも徐々に比重を置いていきました。（この点は、今になって正しかったのか？と考えます。）同時に、仮想通貨への投資も始めました。仮想通貨は投資より投機といった面もあり、長期的にどうなるかは分かりませんが、少なくとも現時点では全ての資産クラスの中で最も高いリターンを出しています。家計の見直しも行い、自分がお金を使いたいもの（旅行、娯楽等）とそうでもないもの（食事、服等）で出費にメリハリを付けるようにしました。FIREの肝とも言える貯蓄率（= 貯蓄額／手取り収入）は、2018年以降40〜45%辺りを目処にしていましたが、2020年に新型コロナ感染拡大であらゆる社会経済活動が停止してしまい嫌でも出費が減ったので、結果的に貯蓄率を50％以上にする癖がつきました。これはFIREの目標額達成を早めるのに役立ちました。振り返って思うのは、やはり計画と継続が一番大事だったということです。自分が投資したものが、自分の期待どおり、あるいは専門家の予測どおりのリターンを上げることはほとんどありません。それでも、相場環境が良い年であれ悪い年であれ、自分の方針がブレないよう投資を継続したことが目標達成に繋がったのだと考えています。 4％ルール vs 4.7％ルール前回のブログでも触れたことですが、FIRE達成に必要な目標額を設定する上で「4％ルール」が広く知られています。具体的には、退職資産の4％を取り崩すことによって一年の支出額を賄えること、つまり年間支出額の25倍（= 100% / 4%）となる資産額を築くことが必要と言われています。 4％ルールは、1994年にファイナンシャル・アドバイザーのWilliam […]

January 8, 2026

2025年の資産形成振り返り〜 FIRE達成！？

明けましておめでとうございます！ 2025年もあっという間に過ぎていきました．．．。皆さんにとってどのような年だったでしょうか？私にとっては大きな節目になるような一年でした。年始の定例行事として、昨年の自身の資産形成を振り返っています。私は主に株式投資で資産形成をしていますが、2025年は米国株式市場にとって激動の一年になりました。米トランプ政権の関税政策の影響で4月には株価が大幅下落しましたが、その後関税への懸念や米国経済への悲観論が後退して上昇基調に転じました。一年が終わってみれば、米国の主要株式インデックスは前年末比で大きく上昇しました。株式市場は世界的にも好調で、日本の株式市場では10月の高市新首相の就任で株高が更に進み、2025年の日経平均株価の上昇率は米国株インデックスの上昇率を上回りました。また、株式を超える価格上昇を見せたのが金に代表されるコモディティでした。一方、トランプ政権誕生で更なる上昇が期待された仮想通貨は、前年末比で下落するという結果になりました。何かと慌ただしかった市場環境の中、私は株価の乱高下にヒヤヒヤしながらも、例年どおり貯蓄を投資に回し続けました。今年何か変わったことはやっていません。そして、冒頭に「大きな節目」の年だったと書きましたが、私は遂に10月に会社を退職しました．．．！色々と考えた末の決断でしたが、前へ進むための一つの区切りになったと思います。とは言え、今後については具体的には何も決めていません。これで、過去のブログで毎年触れてきた「FIRE（Financial Independence, Retire Early）」の達成となるのか．．．？という訳で、私自身の2025年の家計管理や資産形成について以下にまとめました。また、2025年における各市場の動向についても簡単に振り返りました。 1. 私の家計管理ニューヨークは世界的に見ても最も物価が高い街のひとつと言われ、インフレが相変わらず進行しています。住民の生活が厳しくなっているという話もよく聞きます。そんな中、11月に行われたニューヨーク市長選挙でゾーラン・マムダニ氏が新市長に選出されました。日本でも大きく報道されたようですが、マムダニ氏は「社会民主主義者」を自称し、インド系移民でイスラム教徒という異色のバックグラウンドを持ち、「Affordability（値ごろ感、暮らしやすさ）」をスローガンに市民の生活に直結した政策を掲げて選挙を戦いました。彼がアメリカ資本主義を象徴するニューヨークの市長に選出されたことは、世界に少なからず衝撃を与えました。 2026年1月1日に宣誓式が行われ、マムダニ市長による新市政が始まりました。彼の政策やそれを実現するための財源の主張（富裕層や大企業への課税強化）については問題点が指摘されていますが、私の周りには支持者も多く、私自身もこれから市政がどうなっていくか期待して見守りたいと思います。話が逸れましたが．．．、私は例年と変わらず節約生活に励んできました。会社を辞める10月までは、経常的な支出を手取り収入の50％以下に抑えるようにしました。つまり、手取りの半分以上を貯蓄して投資に回しました。退職が決まってからは、自由な時間が増えた分自炊を増やして食費を抑えるようにしています。私のそれ以外の支出の大半は固定費なので、食費が一番コントロールしやすい費目です。一方、会社を辞めることで大幅に増えるのが医療保険料です。アメリカでは、会社を辞めてもしばらくの間同じ保険プランを継続利用できる制度（COBRAと呼ぶ）があるのですが、これまで会社が負担してくれていた保険料分も含め全額自己負担となるため、私の場合保険料が約3倍上がりました。負担額は辞めてみないと分からなかったので、想定外の支出増でした。 […]

April 1, 2025

家計管理と資産形成：2024年〜2025年1Q振り返り

年末年始の定例行事として、毎年自分の家計管理と資産形成の状況を振り返っています。年始どころか2025年もすでに3ヶ月が過ぎましたが、今さらながら2024年の状況を振り返って整理してみました。株式投資をしている方ならご存知のとおり、2024年の株式市場は非常に好調でした。インデックス投資信託・ETFのように株式市場全体と連動した投資を行っている人であれば、大抵は資産の評価額を増やしたのではないでしょうか。特に為替相場では円安が続いていることもあり、米国や全世界の株式に投資していれば、円ベースでの評価額は更に増加したことと思います。ところが、2025年に入ってから市場環境は一気に悪化しています。主にトランプの関税政策などの影響によって今後の世界経済をめぐる不確実性が高まり、米国のリセッション入りも懸念されている中、株式市場は2月から下落を続け、今後に不安を感じている人も多いと思います。そんな状況も踏まえ、2025年1Q（第1四半期）についても簡単に触れてみました。（ちなみに、ここで私自身の具体的な資産額には触れていません。） 1. 私の家計管理家計管理私が住むニューヨーク市は、日本から見れば物価が高いアメリカの中でも最もお金がかかる街のひとつと言われています。コロナ明けからインフレが進んでいることを日々実感してきましたが、それでも2024年は過去2年と比べると物価上昇がいくぶん落ち着いた感覚もありました。そんな中、2024年に家計管理のために何か特別なことをした訳ではなく、これまでどおり無駄遣いに気をつけながら、淡々と生活していました。時々こういう話をすると、節約や貯金をするコツ（？）みたいなのを聞かれることがあります。私がやっていることなんて、一般的に知られているようなことばかりですが、何が一番大事かと聞かれたらやっぱり、「家計簿をつける」ことではないでしょうか。ちゃんとお金の出入りを記録して収支パターンを把握することで、どの出費を減らせそうか、頑張れば毎月いくらまで貯金ができそうか、など具体的な対策を考えることができます。今は家計簿アプリもあるので、家計簿なんて面倒くさいと思っている方も始めやすくなっているはずです。ただ記録することだけでも、貯金額が増えるモチベーションにつながる気がします。昔、ダイエットのやり方として「レコーディング・ダイエット」なるものを聞いたことがありますが、記録することが意識改革につながっていく点では似ているように思いました。支出／貯金の割合ここ2年くらい、私は毎月の経常的な支出（旅行など一時的な出費を除いたもの）を可処分所得の40％辺りに抑えることを目標にしています。40％というのは、これまで家計簿をつけてきた中でこの割合なら何とか達成できそうと考えて決めた水準です。一般的にはかなり低い割合だと思いますが、以前から書いているようにFIRE（Financial Independence, Retire Early）を考えているので、ちょっと厳しめに支出を抑えています。もちろん収入や支出は人それぞれですので、各々が無理のない範囲で、でも明確な貯金の目標を持って支出の割合を決めておくのは家計管理に有効だと考えています。貯金の目標達成のために「先取り貯金をする」という方法をよく見かけます。先に月の貯金額を決めておき、それを収入から引いた残額で暮らしていくというやり方ですが、私自身はこれをしたことがありません。 […]

July 7, 2024

資産形成〜 2023年と2024年上期振り返り

2024年も7月に入り、早いもので半年が過ぎました．．．。私は毎年定期的に自身の資産形成状況を確認することにしています。このブログでは、今更ながら2023年の市場動向、加えて2024年上期までの動向、この期間の自身の資産形成の進捗について振り返りたいと思います。株式投資 2022年の米国株式市場は軟調な展開でしたが（昨年のブログ「資産形成〜 2022年振り返りと2023年途中経過」にまとめています）、2023年の株式市場は一転してかなり好調でした。2024年に入っても堅調に推移しています。以下のグラフは、2023年〜2024年上期の米国主要株式インデックス指数の変動を示しています。下から水色の線がDow Jones、青の線がS&P 500、紫の線がNasdaqです。（Source: Yahoo! Finance） 2023年に入って株式市場が好調になった主な要因は、インフレ抑制のために2022年から連邦準備銀行（FRB）が行ってきた政策金利の利上げが一段落し、2023年後半には利下げに転じることが期待されていたからです。実際には、FRBは2023年前半に計4回の利上げを行い、政策金利目標を5.25～5.50％まで引き上げましたが、米国のインフレは根強くて期待されたように下がらず、経済指標では米国経済の底堅さが示唆されたこともあり、結局2023年内に利下げは行われませんでした。そのため、2023年夏〜秋にかけて、FRBによる金融引き締め（高金利の据え置き）が長期化するとの観測から米国長期金利が再び上昇し、株式市場は一旦調整局面に入りました。しかし、11月に入るとFRBの利上げが終了したとの見方が強まり、長期金利が一転して低下したため、米国株式は上昇する展開になりました。 2024年に入り、利下げの見通しが中々立たず金利の高い状況が続いていますが、米国株式市場は堅調に推移しています。このブログを書いている時点で、2024年後半に利下げが1回だけ行われるというのが大方の予想のようです。以下の表では、３つの主要株式インデックスの2022年、2023年、2024年上期の騰落率を示しています。 2022年 2023年 2024年上期 Dow […]

July 3, 2023

資産形成〜 2022年＆2023年上期振り返り・追記

2023年もすでに7月に入り、半分が過ぎてしまいました。前回のブログで、2022年から2023年途中（5月末）までの資産形成について振り返りましたが、ひとつ特筆すべきことを書き忘れていました。「円安」の進行です。今回それについて追記します。為替〜円安の進行 2022年に入ってから円安・ドル高が急激に進行しました。年始時点で為替レートは１ドル約115円でしたが、それから円安方向に動き、2022年10月半ばには一時１ドル150円を超えました。これは何と1990年8月以来、32年ぶりの円安水準だったということです。1990年というと、日本のバブル景気の最後辺りになりますね。為替レートが動いた原因は、アメリカの連邦準備銀行（FRB）が高インフレを抑えるために政策金利の大幅な利上げを進めた一方、日本銀行は政策金利を据え置いてきたことで、日米での金利差が広がったためです。（金利の低い日本から金利の高いアメリカに運用資金が流れるため、円が売られてドルが買われ、円安・ドル高が進む。）2022年9月、10月には、政府・日銀が急激な円安を抑えるために円買いドル売りの為替介入に踏み切ったようです。その後、アメリカのインフレ率が鈍化の兆しを見せたことなどから、FRBによる利上げのペースも落ち着くのではとの観測が広がり、日米金利差が縮小して円安は一旦落ち着きました。2022年12月末には１ドル131円にまで円高方向に動きました。それにしても、1年間でこれだけ為替レートが大きく上下するのは異常に思えます。円安は、自動車産業をはじめ製品を海外に輸出している企業にとってはメリットになりますが、原材料・部品等を輸入している企業にとってはデメリットになります。主に輸入に頼っている食品等の価格が上昇して、日本の家計には打撃になっています。私のように、アメリカから日本へたまに帰るような人にとって円安はメリットの方が大きいのですが、逆に日本からアメリカに旅行する人にとって円安は大きなハードルになると思います。また、例えば日本からアメリカに留学している学生の親は、円ベースでの仕送り額が増加するため厳しい状況になっているらしく、中には円安のために留学を断念せざるを得なかった学生もいるというニュースを聞き、とても気の毒に思います。一方、為替（FX）取引で稼いでいるトレーダーにとっては、これだけ為替レートが動くのは面白いかもしれません。ただ、為替の予想は難しく、逆方向に賭けてしまった場合には大やけどを追うリスクも高くなっています。 2023年に入ると、一旦落ち着いたと思われた円安が再び進行しました。これを書いている2023年6月末時点で１ドル144円です。アメリカの高インフレが予想以上に粘着していることからFRBが利上げを継続することが見込まれ、また日米金利差が広がっているためです。日銀がまた為替介入を行うのではないかとも言われています。アメリカだけでなく、EUやイギリスなど各先進国の中央銀行も利上げを実施しているため、円は米ドルだけでなく各通貨に対して独保安となっている様相です。 2023年の後半は、アメリカの利上げが最終局面に近づきつつあるため、いずれ金利差が縮小するとの観測があり、円高方向に戻るのではないかとの予想もありますが、果たしてどう動くでしょうか。（2022年1月〜2023年6月の円／米ドルレートの動き、Source: Yahoo! Finance）円安の生活への影響私はアメリカで収入を得てアメリカで生活しているので、普段の生活の中で円安が直接的に影響することはありません。恩恵を受けるのは、上記のとおり日本へ旅行するときです。実際、私は2022年9月に日本へ一時帰国しましたが、かなり円安が進行している時期だったので、何もかもが安く感じました。テレビ番組では、日本に比べてアメリカの物価が今いかに高いか！という特集をたくさんやっていました。もともと、長い間インフレが進行していない日本に比べてアメリカの物価水準はかなり高くなっていたのですが、円安が進んで日米の価格差が一層進みました。ここ最近YouTubeでも、日本人の旅行系YouTuber達がニューヨークを含むアメリカの都市に旅行して、アメリカの物価がいかに高いか！という内容の動画を発信しているのをよく見かけます。こちらに住んでいる立場からすれば、少し盛っているかな〜という気もしなくもないですが、きっとアメリカのインフレや日本の物価との差に興味を持っている視聴者が多いということなのでしょうね。そういった旅行系動画の中で、「ニューヨークで1泊3ドルで泊まれるホテル！」みたいな動画があり、どこにそんなホテルのがあるのかと興味本位で見てみたら、24時間動いている地下鉄の車両で寝泊まりするというものでした（笑）。実際にそのYouTuberさんは車両の中で1泊したようなのですが、無事に一晩を明かせたようで何よりです．．．。夏が近づくに連れ、ニューヨークの街中で観光客がかなり増えています。先日タイムズスクエア辺りを歩いた際は、人混みで前に進むのが難しくなるくらいでした。様々な人種の顔ぶれや言葉を見聞きし、日本人もちらほら見かけますが、ホテル代も食事代も高いこの街をこの時期に訪れるのはかなり裕福な人たちなのかな〜、などと考えたりしました。 […]

May 26, 2023

資産形成〜 2022年振り返りと2023年途中経過

年始の恒例行事として、私は前年の資産形成を振り返る作業をしています。 2023年も既に5月に入り、非常に今更ではありますが．．．2022年の状況を振り返りたいと思います。また、2023年の現時点（5月26日）までの途中経過についても少し触れます。家計（貯蓄） 2022年にはコロナ禍も落ち着き、社会・経済活動の再開が一段と進みました。生活の正常化に伴って何かと外出が増え、また昨今の急激なインフレもあり、私の食費（交際費含む）は前年より大きく増加しました。インフレの影響で、住居費（アパート維持費）、通信費といった固定費も増えました。また、コロナ禍になって以降初めて海外旅行や日本帰国をしたので、旅費もかかりました。そういう訳で、家計の面では前年より貯蓄率が下がったものの、その分生活に刺激や潤いが戻ってきたことを実感しています。同じように感じている方も多いのではないでしょうか。いつまでもお金を使わず、ただジッとしている訳にはいかないですからね。また、コロナ禍を経験してから、自分にとって価値のあるもの、幸福感を増してくれるものにお金を使いたい気持ちが以前より強くなった気がします。株式投資世界の経済や市場動向をチェックしている人はご存知でしょうが、とにかく2022年はひでぇ年でした（苦笑）。コロナ感染拡大が始まって以降、各国が金融緩和策を進めていた2021年まで株式インデックスはほぼ右肩上がりだったのですが、2022年は一転して下降トレンドになりました。以下のグラフは、2022年のアメリカの主要株式インデックスの変動を示しています。（Source: Yahoo! Finance）グラフの水色がDow Jones、青がS&P 500、紫がNasdaqになりますが、これを見ても分かるように、全てのインデックスが一様に下降していた訳ではありません。主にハイテク系の銘柄で構成されるNasdaqの下げが著しく、年間の下落率は約33％でした。一方、長期的な成長実績がある優良企業で構成されるDow Jonesはそれ程下げていません。 2022年にアメリカの株式市場が軟調だった要因は、なんと言っても高インフレを抑えるために連邦準備銀行（FRB）が政策金利の利上げを継続してきたことです。（金利が上がると借金しづらくなり、企業や家計が投資・消費を抑える。→ 経済活動が停滞する。 → 物価のインフレが抑制される。） […]

January 17, 2022

資産形成〜 2021年振り返り

今週末（1月15日〜）のニューヨークは極寒で、最低気温が摂氏マイナス10度を下回りました．．．。雪も降っています。さて、私の年始の恒例行事になっているのですが、昨年（2021年）一年間の自分の財務諸表のようなものを作成し、家計や資産形成の状況を振り返ってみました。具体的には、一年間の収入・支出・貯蓄・資産運用益（Income Statement）や、年末時点の純資産額（Balance Sheet）をまとめました。ちょうど一年前にも、「資産形成〜2020年振り返り＆FIREへの道」で同じ作業について書きました。これをブログで公開する目的は何なの？と言われそうですが（苦笑）、コロナ禍で先行きの不安が募る中、資産形成は私が特に真剣に取り組んでいることのひとつであり、もし自分が誰かのお役に立てるような情報を共有・発信できるとすれば、こういう内容ではないかな？と思ったからです。また、FIRE（Financial Independence Retire Early）を目標にしているので、それまでの過程を記しておくことで、自分用の記録としてだけではなく、同じ目標を持つ方々にとっても参考になればいいなと思っています。有名な投資系のブロガーやYouTuberのように具体的な資産額を公表している訳ではないので、どこまで参考になるかは謎ですが．．．。その辺（公表度合い）も追々考えていきたいです。家計（貯蓄） 2021年にはアメリカで経済活動の再開が本格化し、私の生活も通常モードに戻り始めたので、その分支出は2020年より増えました。外食する機会も増え、食費（交際費を含む）は2020年より増えましたが、コロナ前と比べるとまだ低い水準です。その他の生活費では、通信（ネットやスマホ）費やジム会費などがインフレの影響を受けて上がりました。また、久々にアメリカ国内を旅行したので、旅費にも若干費やしました。海外旅行には行きませんでしたが、今年こそ遠くへ旅したいものです。一方、収入面では、2020年に会社の業績不振でボーナスも出なかった反動か、2021年には幸いなことに給与が増え、ボーナスも復活しました。結果として、2021年を通じて貯蓄（＝収入−支出）は順調に増えました。私の年間の貯蓄率（＝貯蓄額／可処分所得）は約55％でした。私は、ニューヨークにせっか住んでいるのに何やってるの〜？と言われるくらい、慎ましやかな生活をしています．．．。そして、貯蓄した分の約75％を投資に回しました。日本と同じく、アメリカでも銀行の預金金利はほぼゼロなので、もっと投資に回しても良かったように思います。投資に関しては以下で詳しく書いています。コロナ禍が続く中、失業や収入減で家計が苦しい状態の人も多いでしょう。物価のインフレも家計にとっては悪影響です。その一方、アメリカ国内では物価と共に賃金も上昇傾向なので、家計の面で良い年だったという人も結構いるのではないかと感じています。株式投資 2021年のアメリカの株式市場は、前年からの勢いを持続し全般的には上昇基調でした。以下は、アメリカの主要株式インデックスの一年間の変動を示すグラフです。グラフの青がS&P […]

January 31, 2021

資産形成〜2020年振り返り＆FIREへの道　

2021年が明けて早1ヶ月．．．。今頃遅いですが、2020年の家計や資産形成の状況について振り返ってみました。私は、毎年1月に前年の収支を集計して、一年間の財務諸表（PLとBSのようなもの）を作成します。改めて振り返ると、2020年は非常に振れ幅の大きな年でした。家計このコロナ禍で、失職や給与の減少で家計に大打撃を受けた人も多いことと思います。私の会社は会計・税務等サービスを提供していますが、多くの業界と同じようにコロナ感染拡大の影響を受けました。リストラもあったし、年度の定期昇給はありませんでした。それでも、私はまだ仕事があるだけでありがたいと思うべきかもしれません。一方、例年と比べて支出が大きく減少した年でもありました。まず、このご時世で外食をする機会が大幅に減り、自炊する機会が増えたので、食費や交際費が減りました。外出用の服も大して必要ないので、被服費も減りました。あと、ロックダウンが始まった3月下旬から9月頭までジムが閉鎖していたため、その期間ジムの会費が免除されました。お休みに海外旅行に行くこともできなかったので、そういう大型支出もありませんでした。支出が減った分、人生の楽しみも減ってしまったのは事実ですが（涙）、私にとっては生活費（ローン等の住居関連を除く）が前年の3分の2くらいに減る程の大きなインパクトでした。結果的に、それだけ貯蓄も増えました。投資 2020年の株式市場では、コロナショックで2月後半から恐ろしいほどの株価暴落が連日続きました。ただ、その暴落の期間は意外に短く、3月末には底を突いて4月以降すでに回復基調に入りました。コロナ対策で、世界各国の政府がどんどんお金を刷ってばら撒いたため、それが株式などのリスク資産にどんどん流れていったようです。特に、コロナの影響が比較的少なかったハイテク株銘柄を中心に、単なる回復どころか史上最高値を更新するような急騰が起こりました。株価の二番底が来るのではないか？という懸念は常にあったものの、9月頃から一旦調整が入ったくらいで、アメリカ大統領選が終わった11月以降はまた株式市場の上昇基調が続きました。2020年を終えて、一年間で株式投資の含み益をかなり増やした、という人も結構多いのではないでしょうか？株価以外に、金などのコモディティの価格も上がりました。また、今年大きく上昇したのがビットコインを代表とする仮想通貨です。仮想通貨もコロナショックが襲った2月、3月には一時暴落しましたが、夏頃から回復を見せ、11月以降は暴騰と言っていいほどの価格上昇が続きました。ビットコインだけでなく、イーサリアムやリップルと言った他の仮想通貨も値を上げました。もっとも、リップルに関しては、米国証券取引委員会（SEC）から「リップルは通貨でなく（SECへの登録届出が必要な）証券である」という見解により12月に提訴されており、その後価格が暴落しました。この訴訟の解決までにはかなり時間がかかると言われています。まさに、ジェットコースターのような値動きを見せた一年でした。仮想通貨の価格上昇がいつまで続くのか？以前のような仮想通貨バブルで終わるのか？さっぱり分かりません。 FIREへの道と心構え最初に書いたように、私自身の2020年の収支を集計し、各口座の残高を合計した結果、金融資産の総額が自分の設定していた大台を突破したことが分かりました。（具体的な額を発表する勇気はないのですが．．．）上記のような、支出の減少、コロナショック後の株式市場の急回復、仮想通貨の価格急騰などが貢献しました。やはり、ある一定の目標に届いた訳ですから、正直嬉しい気持ちはありましたが、それで安心する気持ちになれたかと言うと．．．、それは全然！でした。そもそもは、老後を見据えた先の不安を取り除きたいがために、心の余裕を持ちたいがために、資産形成に励んで「FIRE」を目指しているはずなのに．．．。（FIREについては、以前のブログ「FIRE 〜　経済的自由を求めて」で簡単に説明しています。）不安は解消できず、むしろ不安が増した気すらします。 […]

August 20, 2020

コロナ禍での家計管理と資産形成 Part 3

ブログの前2回で、家計管理・資産形成のポイントについて紹介しました。具体的に、Part 1では、自分の収入の一定割合（少なくとも10%）を貯蓄に回し、まずは生活防衛資金を貯めること、Part 2では、さらに貯まったお金を運用する、具体的には「アメリカ株式インデックス（ETF）」に「ドル・コスト平均法」による積立てで「長期投資」することをお勧めしました。投資初心者やあまり投資に時間・労力を割きたくない人を念頭に、出来るだけシンプルに、何に投資すれば良いか紹介するだけであれば、それで終わって良かったのですが．．．、他の投資の選択肢を知りたい人もいるでしょうし、もちろん選択肢はたくさんあるので、今回その一部を紹介したいと思います。高配当株投資資産形成や投資などに関するYouTube動画を見ていると、株式インデックス投資と並んでよく取り上げられ、推奨されているのが「高配当株投資」です。文字どおり、配当利回りが高い会社の株式に投資する手法のことです。株式会社は、各期（通常アメリカでは四半期毎、日本では半期毎）の最終利益の一部を配当金という形で株主に還元します。きちんと利益を生み出し続けている会社は、その分配当金を株主に支払う余裕があることになります。私達が株式投資からリターンを得る方法は基本的にふたつ、①買ったときより高い株価で売って売却益を出す（キャピタルゲイン）か、②配当金をもらう（インカムゲイン）か、どちらかです。高配当株投資は、②のインカムゲインにより注目した投資法です。高配当株投資のメリットは、何と言っても定期的に高い配当金（インカムゲイン）をもらえることです。現在、アメリカ株インデックスETFの配当利回りは2％弱程度であるのに対し、アメリカ株高配当株ETFの配当利回りは3〜6%となっています。配当金をさらに投資に回せば、投資の複利効果が期待できますし、配当金額が多くなれば、不労所得として生活費の足しにすることも可能です。以前のブログで紹介したFIRE（Financial Independence, Retire Early）を目指している人達には、この高配当株投資を行なっている人が多いです。早期リタイアするためには、不労所得の基盤を早く作る必要があり、高配当株投資は有利になります。ただし、高配当株投資のデメリットもあります。高配当株ETFの構成銘柄を見ると、金融、エネルギー、通信、消費財、不動産といったセクターの企業が大きな割合を占めています。かなり歴史のある大企業も多く入っています。（JPモルガン、エクソンモービル、AT＆T、P＆Gなど）これらの企業は、安定して利益（そしてキャッシュフロー）を出している優良な企業ではありますが、あまり大きな成長要素がないのも事実です。成長性がないので、大きな事業投資を行う必要もなく、残ったキャッシュを株主に配当として払っているとも言えるのです。一方で、今の世界経済をリードするアマゾン、グーグル、フェイスブックといった企業は、現在配当金を一切払っていません。事業で稼いだお金を株主へ配当するより、新しい技術開発や設備への投資、他社の買収にどんどん回して成長を続けた方が、最終的には株主の利益になるという判断からです。そして、このコロナ禍に高配当企業の株価、また高配当株ETFの価格は大きく下落し（エネルギー関連株のように、必ずしもコロナの影響と直接関係なく下落した株もありますが。）、その後の回復も遅れ気味です。それに対し、アマゾンやグーグルの株価は、コロナの影響も大して受けずに上昇を続けています。アメリカ株インデックスには、高配当の会社も高成長（アマゾン、グーグル等）の会社もどちらも含まれています。そう考えると、長期スパンでの資産形成が目標である場合、やはりインデックス投資の方が有利になるでしょう。将来に備えて資産を築いていきたいならインデックス投資、先のことより今もらえるお金の方が大事なら高配当株投資、ということでしょうか。個人的には、インデックス投資をメインにしつつ、高配当株投資をやってみるのもいいと思います。定期的に、高い配当金がもらえるというのは嬉しいもので、投資へのモチベーションにもなります。 […]

August 17, 2020

コロナ禍での家計管理と資産形成 Part 2

前回は貯蓄のポイントなどについて書きましたが、今回は貯まったお金をどうやって増やしていけるかについて触れたいと思います。前回、以下の式を紹介しました。収入　−　支出　＝　貯蓄　（もしくは、収入　−　貯蓄　＝　支出）これを少し進化させて、資産形成の公式は以下のとおりです。資産形成　＝（収入　−　支出）＋（資産　×　運用利回り）私が「お金に働いてもらう」という言葉を最初に知ったのは、ロバート・キヨサキ氏著のベストセラー「金持ち父さん貧乏父さん」からでしたが、今はどこかしこでこの言葉が使われていますね。お金を自分の懐から取っていく「負債」ではなく、お金を増やしてくれる「資産」を買えということです。では、どのような資産を買えば良いのでしょうか・・・？株式への投資資産形成のための投資を考えるとき、まず思いつくのは株式投資だと思います。私達は、会社の「株」を買うことで会社の所有者の一人になることができ、その利益から配当金を受け取る権利をもらえます。株式市場に上場されている会社の株は、誰でも自由に売買することができます。ある会社の株に投資するということは、その会社の将来に自分のお金を託すということでもあり、なかなかリスクを伴う行為です。その会社に将来性があるか、投資に値するかを判断するために、過去の業績や未来の予測について色々調べるのは骨の折れる作業であり、個人で分かる情報の範囲も限られます。誰もが知っている大きな株式会社（世界的にはアップルやアマゾン等）の株であっても、市場全体の動きや会社固有の事情によって株価は大きく変動します。株式投資を始めたばかりのような人は、毎日の株価の値動きに翻弄され、不安になったり合理的でない売買をしてしまいがちです。特にこの2020年は、新型コロナウィルスの感染拡大のために、2月後半から3月にかけて株式市場全体が暴落しました。多くの国の証券取引所にはサーキットブレーカー制度があり、一定の基準を超えて株価が大幅に変動した場合取引が一時的に停止されることになっているのですが、この時期にはニューヨーク証券取引所などでサーキットブレーカーが何度も発動されました。株式市場は4月以降に急回復しました。以下のグラフは、アメリカ株式市場の代表的な指数（インデックスと言う）、Dow Jones、S&P 500、Nasdaqの2020年の推移を示しています。Dow Jonesは、アメリカの代表的な30企業の株価を元に計算され、「NYダウ平均株価」としてニュースでも取り上げられていますが、今アメリカ市場全体の動きを示す指標として最も参照されているのはS&P 500の方でしょう。S&P 500はアメリカの株式市場に上場している代表的な500銘柄で構成されています。また、Nasdaq総合指数はハイテクやネット関連の上場企業の株価指数です。（Source: […]